8テーマはそれぞれ独立した説明用の仮定試算です。合算できません。
表示する初年度費用は各効果から控除済みです。売上、原価、時間、費用などの条件が異なれば結果も変わります。実績や将来の利益を保証するものではありません。
受注のたびに値引き理由と条件が残らず、対象売上の実現単価がじわりと下がることがあります。
「受注優先の判断が、あとから利益にどう効いたか分からない」
対象案件、値引き理由、承認者、受注後の実現単価を同じ基準で確認します。数量・変動原価は一定という仮定で、単価だけを見ます。
値上げではなく、値引き抑制による粗利改善の説明例です。
対象売上3億円 × 実現単価＋2.0%
− 導入費80万円
＝ 初年度の営業利益改善目安
520万円導入費80万円を控除済み
数量・変動原価は一定、値引き承認を徹底する仮定です。
品質、数量、納期、支払条件が違うまま単価を比べると、見かけの削減が品質低下や納期遅延につながりかねません。
「同じ条件なら、どこに交渉の余地があるだろう」
交渉対象を切り分け、品質・数量・納期・支払条件が同等かを先に確認してから、見積・代替・切替の条件を整理します。
評価や切替にかかる初年度費用を控除して、粗い削減見込みだけを利益としない見方です。
交渉対象仕入4億2,000万円 × 削減率3.0%
− 評価・切替費120万円
＝ 初年度の営業利益改善目安
1,140万円品質・数量・納期・支払条件は同等の仮定
品質低下や数量削減による見かけの削減は含めません。
製品ごとの工程に、顧客要求や安全性と照らして再確認されていない作業が残ることがあります。
「削ってよい工程と、守るべき性能を分けたい」
顧客要求、安全性、性能を先に確認し、対象製品と工程を絞って試作と検証を行います。
設備投資や減価償却ではなく、初年度に必要な設計・試作・検証費を引く説明例です。
年間1万2,000台 × 1台当たり削減900円
− 設計・試作・検証費300万円
＝ 初年度の営業利益改善目安
780万円初年度費用300万円を控除済み
顧客要求・安全性・性能を先に検証する条件付きの仮定です。
材料廃棄、外注再加工、緊急輸送が重なると、原因が見えないまま実支出が積み上がります。
「件数だけでなく、どの費用が発生しているか見たい」
可避不良の件数と、材料廃棄・外注再加工・緊急輸送の実支出を分け、原因対策の優先順位を決めます。
固定社員の工数は利益額に算入せず、生産性指標として別に管理する前提です。
材料廃棄等の実支出800万円 × 削減率40%
− 原因対策費120万円
＝ 初年度の営業利益改善目安
200万円可避不良80件を前提とした説明例
品質や顧客信用への影響は、この金額とは別に確認します。
計画のずれを残業と緊急配送で埋めると、納期対応のための費用が見えにくくなります。
「納期を守るための例外対応を、数字で追いたい」
年間残業時間、残業単価、特急配送件数と単価を分け、計画整備と合わせて継続的に見ます。
削減時間を通常生産へ振り替えられることを前提にし、単なる人件費の付け替えは削減額に含めません。
年3,000時間 × 2,500円 × 40%
＋ 年120件 × 1万2,000円 × 50%
− 計画整備費90万円 ＝ 初年度の営業利益改善目安
282万円残業40%減・特急便50%減の仮定
通年稼働・税引前の目安です。
原価評価在庫が増えると、資金が棚に滞留し、保管や取扱にも費用がかかります。
「資金の解放と、毎年の保管費を同じ数字にしない」
品番別の在庫を見える化し、製造では20%圧縮を仮定します。欠品・廃棄値引きなし、支払条件一定で売上を維持できるかも確認します。
資金解放は一時的な原価資金、利益改善は削減できる保管・取扱費から運用費を引いた額です。
一時的な原価資金の解放。営業利益には含めません。
年間の保管・取扱費から棚卸・運用費を控除した利益改善目安。
資金：原価評価在庫2億4,000万円 × 圧縮率20%
利益：4,800万円 × 保管・取扱費率8% − 棚卸・運用費100万円
＝ 初年度の営業利益改善目安
284万円資金4,800万円は利益へ足しません
購買状況や休眠・失注の理由が分からないと、顧客に合った次の提案を考えにくくなります。
「顧客の課題を聞き、次の提案につなげたい」
取引履歴と顧客の課題を確認し、休眠・失注理由に合わせて再提案します。効果は売上ではなく、限界利益で確認します。
回復売上そのものを利益とせず、追加変動費を引いた限界利益から営業費を控除します。
年間回復売上4,000万円 × 限界利益率35%
− 追加営業費200万円
＝ 初年度の営業利益改善目安
1,200万円回復売上をそのまま利益としない仮定
通年稼働・税引前の目安です。
納期・残業の改善が一度きりで終わると、例外対応が戻っても気づきにくくなります。
「年間目標を、現場が確認できる月次の数字にする」
年間1,200時間の残業削減を、月100時間の目標として追跡します。KPI設計・運用費は05の計画整備費に含む前提です。
これは05の改善額を管理する例であり、追加の利益を生む試算ではありません。
月100時間の残業削減を追跡
→ 年間目標282万円は05の再掲
→ 追加利益は0円
追加 0円05の282万円と二重計上しません
月の進捗値は仮定の管理例で、実績利益ではありません。